㈱クボタ（大阪市浪速区、北尾裕一代表取締役社長）と農研機構（茨城県つくば市、久間和生理事長）は８日、露地野菜栽培における生育情報を活用したスマート生産システムの共同研究契約を締結したと発表した。
露地野菜は天候や土壌の条件などにより生育が大きく左右されるため、品質・収量の向上には栽培過程で生育状況を診断し、適切な栽培管理を行うことが重要とされている。比較的大きな面積で栽培される露地野菜は、食料の安定供給やフードロスの削減、農地保全の観点から、スマート農業技術の確立が最も必要とされている分野。
クボタと農研機構は、土壌データ等の環境データや生育データの収集手法を確立し、環境・生育情報等のビッグデータに基づく露地野菜の収穫時期・収穫量の予測や、栽培改善等のスマート生産管理システムを共同開発する。データを活用した生産管理技術を確立し、収量・品質の向上に繋げていく方針。共同研究のテーマ「露地野菜の生育情報を活用したスマート生産システムの開発」のもとで、▽センサー付トラクタ等を使用した環境・生育情報等のビッグデータの収集、▽ビッグデータ等を活用した生育診断と収量推定手法の構築、▽生育モデルシミュレーションに基づく高度生産管理システムの開発、に取り組む。
